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各種お問い合わせ調査の各設問について、主な属性（性別、年代、就業状態）とのクロス集計表をまとめたデータ集です。調査概要・調査画面・単純集計値一覧も掲載しています。
※冊子版もございます。
基幹調査
全国就業実態パネル調査
全国就業実態パネル調査（JPSED）は、毎年、有識者で組織化した調査設計委員会と協議しながら質の高い調査設計を行っています。本調査データを活用して、日本の働き方を5つの側面から可視化するWorks Indexなど、様々な成果物を公表しています。日本の働き方に関するデータや分析結果を公表することで、一人ひとりが生き生きと働き続けられる次世代社会の創造に貢献していきます。
調査概要
| 調査目的 | 調査前年1年間の個人の就業状態、所得、生活実態などを、毎年追跡して調査を行い、全国の就業・非就業の実態とその変化を明らかにする。 |
|---|---|
| 調査対象 | 全国15歳以上の男女 |
| 調査手法 | インターネットモニター調査。調査会社保有の調査モニターに対して調査を依頼。2016年実施第1回調査で回答の得られたサンプルに対し、毎年1月に調査を依頼する。 |
| 標本設計 | 総務省統計局「労働力調査」のデータをもとに、性別、年齢階層別、就業形態別、地域ブロック別、学歴別の割付を行った。割付は母集団を反映するように設計。ただし、10代の非労働力人口と65歳以上については、実際の人数よりも少なく割付をして回収している（※）ため、母集団を反映する結果となるようにウエイトバック集計を実施している。（※2019年実施第4回調査以降は、実際の人数よりも少なく割付をして回収している層を「10代および65-69歳の非労働力人口と70歳以上」へ変更している） |
| 設計委員会 （50音順） |
阿部正浩（中央大学経済学部教授） 太田聰一（慶應義塾大学経済学部教授） 川口大司（東京大学大学院経済学研究科教授） 北村行伸（立正大学データサイエンス学部教授） 玄田有史（東京大学社会科学研究所教授） 照山博司（京都大学経済研究所教授） 三輪哲（立教大学社会学部教授） 山本勲（慶應義塾大学商学部教授） |
実施状況
2024年実施第9回調査
| 調査時期 | 2024年1月4日～1月31日 |
|---|---|
| 有効回収数 |
有効回収数 55,963サンプル ②追加サンプル （今年の新規回答者）：7,799名 ③復活サンプル （2023年調査は回答していない2022年以前調査回答者）：5,187名 |
調査票・設計資料
2023年実施第8回調査
| 調査時期 | 2023年1月5日～1月31日 |
|---|---|
| 有効回収数 |
有効回収数 55,807サンプル |
調査票・設計資料
2022年実施第7回調査
| 調査時期 | 2022年1月6日～1月31日 |
|---|---|
| 有効回収数 |
有効回収数 56,695サンプル |
調査票・設計資料
2021年実施第6回調査
| 調査時期 | 2021年1月7日～1月29日 |
|---|---|
| 有効回収数 |
有効回収数 56,064サンプル |
調査票・設計資料
2020年実施第5回調査
| 調査時期 | 2020年1月9日～1月31日 |
|---|---|
| 有効回収数 |
有効回収数 57,284サンプル |
調査票・設計資料
2019年実施第4回調査
| 調査時期 | 2019年1月11日～1月31日 |
|---|---|
| 有効回収数 |
有効回収数 62,415サンプル |
調査票・設計資料
2018年実施第3回調査
| 調査時期 | 2018年1月12日～1月31日 |
|---|---|
| 有効回収数 |
50,677サンプル |
調査票・設計資料
2017年実施第2回調査
| 調査時期 | 2017年1月13日～2017年1月31日 |
|---|---|
| 有効回収数 |
48,763サンプル |
調査票・設計資料
2016年実施第1回調査
| 調査時期 | 2016年1月14日～1月25日 |
|---|---|
| 有効回収数 |
49,131サンプル |
調査票・設計資料
データ集
全国就業実態パネル調査 2024データ集
全国就業実態パネル調査 2023データ集
全国就業実態パネル調査 2022データ集
全国就業実態パネル調査 2021データ集
全国就業実態パネル調査 2020データ集
全国就業実態パネル調査 2019データ集
全国就業実態パネル調査 2018データ集
全国就業実態パネル調査 2017データ集
Works Index
全国就業実態パネル調査のデータを活用して、働き方を５つの側面から可視化するWorks Indexを開発しました。 レポートでは5つのインデックスの構造を説明したうえで、日本の働き方を評価しています。
分析報告書
全国就業実態パネル調査（JPSED）のパネルデータとしての特性を活かし、毎年、その時々の重要テーマについての分析を行い、報告書としてまとめています。
コラム
全国就業実態調査パネル調査のパネルデータとしての特性を活かし、毎年、その時々の重要テーマについての分析を行い、報告書としてまとめています。
活用論文など
- 本業のタスクの構成と副業の関係について 大谷碧
- 副業保有が労働者の就業姿勢に与える影響 門 美月
- Does Harassment Prevention Law Reduce Harassment in Workplaces? Hiroyuki Motegi
- コロナ禍で、社会人の学びはどう変わったのか？ 孫亜文
- 中高年の学習意欲と学習行動に影響を与える要因―職種ごとの違いに注目して― 石川ルチア
- 仕事からの引退は生活満足度を高めるか 坂本貴志
- 緊急事態宣言下における共働き夫婦の家事・育児時間の変化―子どもを持つ夫婦のテレワーク状況を考慮して― 大谷碧
- タテのコミュニケーションがワーク・エンゲージメントに与える影響とその概念の比較について 矢橋正二郎
- Who Can Work from Home? The Roles of Job Tasks and HRM Practices Daiji Kawaguchi・Hiroyuki Motegi
- ハラスメントはどう職場を蝕むのか 孫亜文
- 労働時間によらない固定報酬支払いは労働時間や賃金にどのような影響を与えるか 坂本貴志
- 働きがいは定年後の就業継続に影響を与えるのか 孫 亜文
- 景気循環と大学院進学の関係 茂木洋之
- テレワークが従業員に与える影響についての予備的研究 千野翔平
- 緊急事態宣言下で人々の働き方はどう変化していたのか
- 全国就業実態パネル調査2020 臨時追跡調査データ集
- データで見る日本のフリーランス
- 【論文】 希望していなかったのにどうして就業したのか
- 【論文】 妻の就業は夫の転職を支えるか
- 【論文】 初職における起業選択のその後のキャリアへの影響に関する
- 【論文】 どうすればひとは学ぶのか
- 【論文】 正規雇用者の自己啓発の実施の有無が賃金に及ぼす影響について
- 働き方が仕事満足度・生活満足度に与える影響 野村 旭[920.4 KB]
- 呼称・契約期間・時間による「非正規」雇用の再整理と雇用形態間の移動 ―全国就業実態パネル調査を中心に 小前和智・玄田有史[1.3 MB]
- 【論文】 テレワークは長時間労働を招くのか[874.3 KB]
- 雇用契約期間不明に関する考察 ―全国就業実態パネル調査を用いて― 玄田有史[724.9 KB]
- 【論文】 WLB の実現度と生活要因の大切さ[1.4 MB]
- 【論文】 「35 歳転職限界説」の再検討[1.4 MB]
- 【論文】 Works Index の開発[1.4 MB]