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調査設計・解析センター長 / 主幹研究員 / 主幹アナリスト
萩原 牧子
Makiko Hagihara
- プロフィール
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大阪大学大学院博士課程（国際公共政策博士）修了。株式会社リクルートに入社後、企業の人材採用・育成、組織活性の営業に従事。2006年にリクルートワークス研究所に参画。首都圏で働くひとを対象にした「ワーキングパーソン調査」の設計や、全国の約５万人を対象にした「全国就業実態パネル調査」の立ち上げを経て、2019年から調査設計・解析センター長を務める。個人の就業選択や多様な働き方について、データに基づいた研究、政策提言を行う。公共経済学・労働経済学専攻。専門社会調査士。
研究領域
「就業選択や多様な働き方」に関して、調査・研究・政策提言を行う。厚生労働省「柔軟な働き方に関する検討会」委員（2017.10～2018.3）、厚生労働省「これからのテレワークでの働き方に関する検討会」委員（2020.８～12）、国土交通省「テレワーク人口実態調査検討会」委員（2020.9～）、総務省「職業分類改訂研究会」構成員（2024.2～）。個人を対象にした調査の立ち上げや設計を通じて、質の高い調査設計の検討も行っている。
論文・書籍
- 「働き方改革の評価と課題―『全国就業実態パネル調査』の経年変化からの示唆」（共著）日本労働研究雑誌No.762（2024）
- "How the Pandemic Changed Work in Japan : Bearing Witness through Data” edited by Genda and Hagihara (2024) Keio University Press Inc.
- 『仕事からみた「2020年」―結局、働き方は変わらなかったのか？』（共編著）慶應義塾大学出版会（2022）
- 「働き方改革が仕事成果や生活時間に与える多様な影響に関する実証分析－労働時間の質の違いに着目して」（共著）『生活経済学研究』 第 51巻 (2020)
- 「女性外科医のキャリアパス 育児中の日本外科医学会会員の仕事とプライベートのストレス 働くドクターストレス調査結果から」（共著）『日本外科学会誌』 第120巻 （2019）
- 「希望していなかったのにどうして就業したのか ―就業意欲別の非就業者の就業要因と求職行動―」『Works Review』Vol.13(2018)
- 「テレワークは長時間労働を招くのか―雇用型テレワークの実態と効果」（共著）『Works Review』Vol.12(2017)
- 「大学進学者の就職時期を延ばす選択がその後の就業や年収に及ぼす影響 ―ストレート卒業就職組との比較―」（共著）『Works Review』Vol.11(2016)
- 「『複業』の実態と企業が認めるようになった背景」 （共著）日本労働研究雑誌No.676（2016）
- 「上司の不適切な仕事の振り方が部署の業績や部下の成長に与える影響」『Works Review』Vol.10(2015)
- 「彼らは本当に転職を繰り返すのか－アジアの転職実態、転職要因・効果の実証分析－」 『Works Review』Vol.8(2013)
- 「非正規労働者の雇用の継続性の検証―30代男性の追跡調査より―」 『Journal of Policy Studies』No.40(2012)
- 「管理職ポスト減少社会の前向きなキャリア」 『Works Review』Vol.6(2011)
- 「企業内ソーシャル・キャピタルの個人キャリアへの影響」『ソーシャル・キャピタルの実証分析』山内直人・田中敬文・奥山尚子編(2011)
- 「非正規という働きかたは本当にリスクか」 『Works Review』Vol.5(2010)
- 「インターネットモニター調査はどのように偏っているのか―従来型調査手法に代替する調査手法の模索―」『Works Review』Vol.4(2009)
- 「どうしてすぐに転職してしまうのか―大卒正社員の転職意向と成長実感の関係―」 『Works Review』Vol.4(2009)
- 「信頼できる調査手法の確立にむけて」東京大学社会科学研究所(2009)
- 「フリーターからの離脱―正社員に移行する転職、しない転職」『Works Review』Vol.3(2008)
- 「希望はどこに存在するのか―働くひとの希望の決定要因の探索―」『Works Review』Vol.2(2007)
学会発表等
- どうすれば人は学ぶのか―社会人の自己学習の実態、要因と効果の分析（日本労務学会2019）
- テレワークの実態と効果に関する実証分析（日本労務学会2017）
- 若年転職の要因分析（日本労務学会2013）
- 若年者の早期離職とその後のキャリア（日本労務学会2011）
研究実績
全国約５万人を毎年追跡し、実態と変化を把握する「全国就業実態パネル調査」を立ち上げ（2016～）
調査概要
全国の就業者と未就業者を対象に毎年追跡調査を実施し、公的統計だけではわからなかった就業の実態と変化の把握をめざす。就業状態に関する指標(Works Index)を開発し、毎年リリースすることで、就業の量だけでなく、質も伴う向上を社会にメッセージしていく。
・「全国就業実態パネル調査」ページへ
ASEAN4カ国の職場実態に関して調査を実施（2013）
調査概要
タイ、インドネシア、フィリピン、ベトナムにおける職場の実態を把握すべく、従業員100人以上の企業でマネジャー以上として勤める者に対して調査を実施。
- 『ASEAN4カ国の職場実態に関する調査 基本報告書』（2014）
- Works Web Special 「職場実態調査からひも解く、現場マネジメント」
世界13カ国の若年者の就労実態について多国間調査を実施（2012）
調査概要
若年者の就労実態の差異を明らかにするために、世界13カ国の20代、30代大卒者の入・転職に関する調査「Global Career Survey」を実施。
- アジア8カ国に焦点をあて、就業実態に関する分析報告書『アジアの「働く」を解析する』（2013.5）
- 世界13カ国を対象にした基本報告書『Global Career Survey』日本語（2013.3）
- 世界13カ国を対象にした基本報告書『Global Career Survey』English（2013.3）
21世紀のキャリアを考える研究会（2010、2011）
研究概要
慶應義塾大学ＳＦＣ研究所キャリア・リソース・ラボとの共催による「21世紀のキャリアを考える研究会」を開催。
各業界のリーディング企業14社の研究会参加・協力をもとに、
①変容するワーキングパーソンのキャリア観・仕事観 の探索
②新時代に適した日本型キャリアモデルの研究について、従業員リサーチをもとに検討（定量調査5,716サンプル、インタビュー調査115サンプル）。
インターネット調査の有効性に関する調査研究会（2007、2008）
研究概要
東京大学社会科学研究所との共催研究。複数の調査手法で調査を実施比較し、従来型調査手法に代替する、信頼できる調査手法について検証する。
- 「信頼できる調査手法の確立にむけて」リサーチペーパー
- 「インターネットモニター調査はどのように偏っているのか―従来型調査手法に代替する調査手法の模索―」『Works Review』Vol.4(2009)
首都圏で働くひとの就業実態・意識について把握する「ワーキングパーソン調査」を実施（2008～2014）
調査概要
社会・経済動向を受けて変化する「働く個人の就業に関する実態と意識」を、定期的にかつ多面的に把握するために調査「ワーキングパーソン調査」を企画、実施。
- 『ワーキングパーソン調査2014 基本報告書』（2015.3）
- 『ワーキングパーソン調査2012 基本報告書』（2013.3）
- 『ワーキングパーソン調査2010 基本報告書』（2011.3）
- 『ワーキングパーソン調査2008 基本報告書』（2009.3）
ベーシックリサーチ 担当国 「タイ」（2013）、「韓国」「ベトナム」（2012）
- 【タイ】コラム「タイには優秀な男性がいない」という理由 （2014）
- 【タイ】『タイにおける現地人材の獲得と維持レポート』（2014）
- 【韓国】コラム① 「韓国経済の奇跡と課題」（2013）朴昌明准教授（駿河台大学）との共著
- 【韓国】コラム②「韓国の大企業と中小企業」（2013）朴昌明准教授（駿河台大学）との共著
- 【韓国】コラム③「大学生の就職活動」（2013）朴昌明准教授（駿河台大学）との共著
所属学会
- 日本労務学会
- 日本行動計量学会
教歴
- 東京大学社会科学研究所「二次分析研究会」客員准教授（2020）
- 一橋大学「キャリアデザイン論」非常勤講師（2013）
執筆・講演等
講演
- 「働き方改革&健康経営」Well-Being Osaka Lab キックオフイベント パネラー（2018.3）
- 「最後のドミノはいつ倒れるのか」at Ｗill Ｗork カンファレンス キーノートセッション パネラー（2017.2）
- 「仕事と育児の両立ストレスは何が高いのか？マザーとファザーの違いは？」日本女性外科医会勉強会（2016.2）
- 「インターネットモニター調査の活用時に注意すべきこと」第17回日本母性看護学会学術集会（2015.6）
- 「インターネットモニター調査はどのように偏っているか」内閣府経済社会総合研究所社会指標ユニット（2014.9）
- 「企業内ソーシャル・キャピタルは、従業員のキャリア形成にどのように影響するか？」市民社会研究フォーラム（2011.5）
- 「ネットモニター調査の特徴とバイアス：寄付・ボランティアの現状把握に使えるか？」市民社会研究フォーラム（2010.10）
寄稿
- 「柔軟な働き方とメンタルヘルス」（共著）『日本産業精神保健学会・産業精神保健（26-特別号）』（2018）
- 「正社員の副業・兼業実態と企業メリット・デメリット」『中防災・安全と健康（第69巻第6号）』（2018）
- 「テレワークは長時間労働を招くのか」（共著）『中防災・安全と健康（第69巻第4号）』（2018）
- 「今から副業に挑戦しておくべきこれだけの理由」 『新働き方総合研究所』（2018）
- 「"妻の年収"が低いほど、夫は育児をサボる」 『プレジデントオンライン』（2017）
- 「介護離職からの復職を阻むこれだけの"壁"」 『プレジデントオンライン』（2017）
- 「「テレワークは長時間労働を招く」は誤解だった」『新働き方総合研究所』（2017）
- 「アジアの“働く”を解析する（第3回）：日本の転職常識はアジアの非常識!? アジア諸国の転職調査から見える意外な実態」 『DIAMOND Online 労働市場最前線Ⅱ』, 第17回（2013）
- 「アジアの“働く”を解析する（第1回）：賃金・福利厚生よりも人間関係を重視 アジア諸国との比較で異質性際立つ日本」 『DIAMOND Online 労働市場最前線Ⅱ』, 第15回（2013）
- 「非正規という働き方への誤解 正規という働き方への誤解」『DIAMOND Online ワークス研究所の労働市場最前線』, 第11回（2011）
執筆
- 「『現地化』の『現地』の変化を見逃すな」『Works』No.128,p25
- 「データからみるプロフェッショナルの成長」『Works』No.106,p37
委員等
「職業分類改訂研究会」構成員（2024.2～総務省）
「テレワーク人口実態調査検討会」委員（2020.9～国土交通省）
「これからのテレワークでの働き方に関する検討会」委員（2020.８～12 厚生労働省）
「平成30年度多様な選択を可能にする学びに関する調査」検討委員（2018.12～2019.1 内閣府）
「柔軟な働き方に関する検討会」委員（2017.10～2018.3 厚生労働省）
当期研究プロジェクト
その他
資料