村田 弘美

論文

論文

• 「フランスの労働政策の行方」『opinion paper』(2013)
• 「フランスの労働政策」『労働政策レポート』（2013）
• 「ドイツにおける長期失業者対策―ヘッセン州経営者協会とカリタス協会における雇用推進プロジェクト―」『Works Review』vol.9 活動報告(2014)
• 「インドにおける新卒エンジニアの採用―大学・カレッジと採用方法の特殊性を探る―」『Works Review』vol.8（2013）
• 「インドの人材ビジネス」『Works Review』vol.8（2013）
• 「近未来のリクルーティング」『Works Review』vol.7:p126-139（2012）
• 「欧米におけるＲＰＯビジネス」『Works Review』vol.7:p166-169（2012）
• 「フランスの実践型人材養成システム　－見習い訓練制度のしくみと実際－」『Works Review』vol.6:p132-145（2011）
• 「フランスにおける職業訓練の民間委託－継続的職業訓練の民間委託のしくみと特徴－」『Works Review』vol.6:p170-173（2011）
• 「フランスにおける職業紹介の民間委託－公共職業安定所による民間への業務委託実験－」『Works Review』vol.6:p174-177（2011）
• 「海外における長期インターンシップ制度－米国・英国の取り組み－」『Works Review』vol.6:p178-181（2011））
• 「スペインの労働市場と有期雇用」Works web（2011.4）
• 「欧米各国の緊急雇用対策 -100年に一度の危機にどう対応したか-」『Works Review』 vol.5:p180-193（2010）
• 「シンガポールの外部労働市場の現状」Works web（2009.5）
• 「中国の外部労働市場の現状」『Works Review』vol.4:p222-233（2009）
• 「欧州におけるフレキシブル・ワーク」『Works Review』vol.3:p210-223（2008）
• 「コンシェルジュの現状－職業の特質と諸外国における採用・人材育成-」『Works Review』vol.2:p212-225（2007）
• 「アメリカの人材ビジネス」『Works Review』vol.2:p246-249（2007）
• 「フリーランサー・業務委託など個人請負の働き方とマッチングシステム」労働政策研究・研修機構　日本労働研究雑誌 №526（2004.5）

研究報告・Works Report

• HR Technology 世界の人事が注目する28の「HRテクノロジー」（2017.8）
• Works University 人材ビジネス講義 スウェーデンの人材ビジネス
• Works University 人材ビジネス講義 イタリアの人材ビジネス
• Works University 人材ビジネス講義 フランスの人材ビジネス
• Works University 人材ビジネス講義　ドイツの人材ビジネス
• Works University 人材ビジネス講義　日本の人材ビジネス
• Works University 人材ビジネス講義　英国の人材ビジネス
• Works University 労働政策講義 2015
• Internships USA 2015 米国大手グローバル企業のインターンシップ
• 「米・英・仏・独の労働政策と人材ビジネス　2014」
• インドにおける新卒採用の現状－採用の基本と在インド企業の新卒エンジニアへのアプローチ（2013.3）
• 「リクルーティングの未来　グローバル人事最前線」（2012-2013）
• 「Works University 労働政策講義　2011」（2011.3）
• 「欧米主要国の雇用労働政策」（2009.11）
• 「米・英・仏の労働市場サービス2008 労働力需給調整システムの現状」（2008.3）
• 「戦略的ポストといわれるコンシェルジュとは」（2007.5）
• 「人材サービス業界がわかる」技術評論社（2007.4）
• 「アメリカ カリフォリニア州の労働市場サービス ――ワンストップキャリアセンターと職業教育プログラム事例」 （2002）
• 「欧米諸国の労働市場サービス　英・独・蘭・仏・米の労働力需給調整システムの課題と展望」（2002）
• 「ヨーロッパにおける職業紹介　変化のトレンドとその影響」 Job Placement Regimes in Europe: Trends and Impacts of Changes　（2002）
• 「 雇用創出へのインプリケーション－日本型開業モデルと個人開業の創出支援」 （2000）
• 主要諸国の公共職業紹介 　アメリカ・カナダ・イギリス・フランス・ドイツ・イタリア・ シンガポール・オーストラリア８カ国の求人・求職ネット概要（2000）

オピニオン

• 日本にも“マクロン”は生まれるのか。～仏グランドゼコールによるエリート人材の輩出のしくみ）（2017.7）
• 「HRテック」においても日本はガラパゴスか（2016.12）
• フレキシブル・ワーク先進国の働き方改革（2016.8）
• 「同一価値労働同一賃金」は実現できるのか　～ＥＵ指令の均等待遇原則から～（2016.4）
• 「ヒューマンクラウド」で変化する米労働市場（2015.8）
• インターンシップの未来（2015.4）

調査レポート

• 人材ビジネスレポート（2000-2012）
• 人材ビジネスＤＡＴＡＢＯＯＫ（2006-2007）
• 欧米の非典型雇用に関する情報収集レポート(2004)
• 海外人材ビジネス情報データブック（2003）
• 近未来の人材ビジネス（2001-2002）
• 米国官民オンライン求職産業（2000-2001）
• 米国スタッフィング業界（2000-2001）

政策提言

• インプリケーション　一人ひとりが生き生きと次世代を構築するために（2001-2005）
• 「プロフェッショナル時代の到来2005　‐ビジネスプロフェッショナル創出ビジョン‐」（2005.4）
• 「正社員時代の終焉　-社会に新しい人材ポートフォリオを構築するための10の提言」（2004.1）
• 「若年のキャリア支援に関する10の提言-失業・無業を超えて-」 （2002.10）
• 「2010年雇用政策への提言 －人的資本の豊かな社会を目指して-」（2001.7）
• 「変革期にある日本の雇用」への提言　「就業機会の拡大」研究会（1996.3）

学会発表等

• 「次世代Telework を展望する－Telework2.0 の提案」日本テレワーク学会（2008）

研究実績

主な調査研究

●インドプロジェクト（2012）　●2020予測プロジェクト「2020年の労働市場予測、未来シナリオ」（2011.10）　●「グローバルリクルーティング調査」（2011.9）●「英米リクルーター・有識者2020年予測調査」（2011.9）●「英国の失業対策調査」 （2011.10）●「欧米の災害時の雇用対策調査」（20111.5）●「主要国のサマータイム制度調査」（2011.4）●「米インターンシップ調 査」（2011.3）●「EU2020調査」（2010.10）●「スペイン労働事情調査」（2010.11）●「欧米人材育成施策調査」 （2010.4）●「欧米主要国有期雇用調査」（2010.3）●「米国アウトプレースメント調査」（2010.3）●「中国・シンガポールの労働市場調査」（2009.3）●「米国の人材ビジネス調査」（2009.3）●「ソーシャルリクルーティング調査」（2009.3）●「米国のRPO調査」 （2009.3）●「デンマークのフレキシキュリティ施策調査」（2008.3）●「デンマークの働きやすい会社調査」（2008.5）●「欧米のキャリ ア教育調査」（2007.12）●「主要国の労働政策（若年・高齢者・女性・ワークライフバランス調査」（2007.5）● 「米仏スイスのホテル業における職業教育に関する調査2」（2006.12）● 「主要国のフレキシブルワーク施策（国際比較）」（2006.1） ●「主要国のテレワーク施策調査」（2006.1）●「欧米のインターンシップ調査（2005.11）●「主要国のワークライフバランス施策（国際比較）」（2005.12） ● 「米国スタッフィングビジネス調査」（2005.9）●「ソーシャルメディア調査」（2005.10）●「金融プロフェッショナル調査」 （2005.11）　●「HR/人事プロフェッショナル調査」（2005.11） ● 「独公共労働市場サービス調査（ハルツ委員会による労働市場改革、バウチャー制度）」（2004.12）● 「仏公共労働市場サービス調査（若年者向け見習い訓練契約制度、民間委託状況調査）」（2004.12）● 「米国のニッチサイトに関する調査」（2004.3）● 「米国若年者職業教育ジョブシャドウイングに関する調査」（2004.2） ● 「主要国の非典型労働に関する調査」（2003.10） ● 「米国奨学金制度に関する調査」（2003.9）　● 「米国の労働市場サービスにおけるATSの進化に関する調査」（2003.3） ● 「独仏英　公共労働市場サービスの民間委託状況調査」（2003.1）● 「米国オンライン求職産業調査２」（2002.10）　　● 「米国ホテル業における職業教育に関する調査」（2002.7）● 「米国カリフォルニア州ワンストップキャリアセンター及び職業教育調査」（2002.7）「米国民間有料職業紹介及びPEO業界調査」（2002.3） ● 「米国オンライン求職産業調査」（2001.6） ● 「米国スタッフィング業界調査」（2001.6） ● 「主要国の官民労働力需給調整機能に関する調査」（2001.5） ● 「主要諸国のオンラインによる公共職業紹介に関する調査」（2000.8） ● 「紹介予定派遣に関する企業及び個人調査」1999.12　 ● 「個人事業主の独立・開業プロセスに関する調査」（1999.10）　● 「中高年の就業に関する調査」（1999.2）● 「企業と雇用に関する調査」（1996.3）

所属学会

• 日本労使関係研究協会
• 日本キャリアデザイン学会
• 日本ILO協議会
• The Society for Human Resource Management（SHRM)

教歴

• 法政大学社会学部兼任講師「職業キャリア論」（2005.4-2006.3）

執筆・講演等

外部における主な執筆及び講義・講演

人材開発情報誌『企業と人材』（発行：株式会社 産労総合研究所）2018年1月号～12月号「世界の人事はこうなっている」連載

• 1月号：人事のプロはどこで養成されるか（米国）
• 2月号：レマン湖のホスピタリティ教育機関（スイス）
• 3月号：小中学生からのキャリア教育（米国）
• 4月号：新卒採用はインターンシップが主軸
• 5月号：欧州各国でも「働き方改革」実行中
• 6月号：エリートを輩出するグランゼコール
• 7月号：IT人材の輩出とその獲得手法（インド）
• 8月号：人材を発掘する「ソーサー」の育成
• 9月号：フリーランサーの能力開発機会（米国）
• 10月号：長期休暇を活用した人材育成（欧米）
• 11月号：新たな「人材ポートフォリオ」を考える（米国）
• 12月号：「副業」に必要なスキルとは？（日本）

その他

• 「人材のシェアリング～人的資源の豊かな未来社会に向けて～」株式会社 産労総合研究所『人事実務』2019年7月号
• 「海外の事例に学ぶフレキシブルな働き方とは？」スマートワーク総研（2017.6）
• 「パリのデパートが日曜日も営業を始めた理由 今こそ問い直されるべき「日曜日に働く」ことの価値」JBpress（2017.6）
• 「FLEXIBLEWORKING 時代はフレキシブル！世界のワークスタイル最前線」ELLE エル・ジャポン6月号　JUN.2014　32人のワーキング事情」（2014.6）
• 「日本企業が知らないグローバル採用の落とし穴」JBPRESS(2013.12）
• 「人事担当者を悩ますグローバル採用、成功のポイントは」サーチナ（2013.09）
• livedoor(2013.09)
• 「近未来のリクルーティング－グローバル企業のリクルーターが考える未来の姿-」DIAMOND ONLINE(2012.7)
• 「米国で急速に広がるＳＮＳ活用事情」DAIAMOND ONLINE（2011.9）
• 「日本とは全く違う米英の新卒採用事情」DIAMOND ONLINE（2011.3)
• 「グローバル企業の採用経路－転職の近道はあるのか」（2011.6）

（2011年以前）● 内閣府　経済財政諮問会議　経済動向分析・検討チーム「労働市場の動向」報告（2001）　 ● 日本経済研究センター講演「近未来の人材ビジネスと個人の就業形態」（2001） 　● 日本経済新聞執筆　「英国の若年失業対策」（2003） 　● 内閣府社会経済研究所　経済ユニット勉強会　「イギリスのニューディール政策における政策評価」（2003）　 ● 学習院大学経済学会2003年度　春季講演会講師　『仕事のなかで自分を生かす－アメリカのホテル業のキャリア形成を例にして－』（2003） 　● 御茶の水大学理学部講義「職業と情報」（2003）　 ● ＩＬＯ協会　世界の労働執筆　「アメリカの職業訓練の現状と課題」（2003） 　● 兵庫県経済戦略研究会講演　「自治体雇用政策の課題と方向性」（2004）　 ● 学習院大学経済論集　第41巻1号執筆「若年キャリア支援を考える　-アメリカの取り組みと日本への示唆－」（2004） 　 ● 労働政策研究・研修機構　日本労働研究雑誌 №526執筆　「フリーランサー・業務委託など個人請負の働き方とマッチングシステム」（2004.5） 　● ESRI-経済政策フォーラム「若年の雇用を巡る問題について」（2004）　 ● 全労済協会LRL3号執筆　「若年者の雇用対策」（2005.01）　 ● PHPマニフェスト検証委員会「マニフェスト白書」（2005）　 ● 法政大学社会学部講義　「職業キャリア論Ⅰ・Ⅱ」全23講義 （2007-2007）

Works 執筆記事

• 米国「採用の主流はリファラル（縁故）技術の進化で潜在層へアプローチ」『Works No124』2014.06-2014.07
• 米国「“Post and pray” （求人広告を出して祈るように待つ）の終焉」『Works Web Special World』2014.06

●グローバル企業の選考手法のスタンダードとは『Works　No.102』2010.10-11　　●コンシェルジュとは何か『Works　 No.82』2007.06-2007.07　　● フレキシブルワーク-臨機応変・伸縮自在な働きかた-『Works　No.74』2006.02-03 　　●ジョブカフェ事業に影響を与えたワーキングリンクス、「ジョブカフェ」は成功するか 『Works　No.65』2004.08-2004.09　　●海外にみるスタッフィングサービス7つの潮流『Works　No.61』2003.12-2004.01　　●ディペンデント・コントラクター 『Works　No.37』1999.12-2000.1　　● 独立開業を輩出するアメリカの社会システム 『Works　No.37』1999.12-2000.1　　●エンプロイアビリティの向上を主眼とした「日本版コミュニティ・カレッジ」創設へのアプ ローチ 『Works　No.35』1999.8-9

Worksウエブサイト

●「フレキシブル・ワーク 欧米の『新しい働き方』を支える政策・制度」（2017.8-現在）　● 「HR Technology Trends」（2016.12-2017.8）　　●「Works University 人材ビジネス講義」（2015.3-2017.7）　●「フレキシブル・ワーク最前線 ～新しい働き方が組織を変える～」（2016.7-12）　●「海外におけるインターンシップ最新事情」（2015.6-12）　●「北欧のグローバル企業に学ぶ」（2015.3-5）　●「専門家が語る、現地人材採用のコツ」（2015.2-6）　● 「Works University 労働政策講義」（2015.2-5）　●「リクルーティングの未来－グローバル人事最前線」（連載）（2013.1）　 ● 『HR BUSINESS REVIEW 海外人材ビジネスの最新情報』企画・監修（2005.12-） 　● 「Web2.0がリクルーティングを変える」『HR BUSINESS REVIEW 2006.SEP』（2006.9） 　● 「働きかたの多様化を表わす100のことば」『HR BUSINESS REVIEW 2007.MAR』（2007.5）

委員等

• 経済財政諮問会議　経済動向分析・検討チーム専門委員（2001）
• 兵庫県ひょうご経済・雇用再生加速会議委員（2006）
• 兵庫県生涯学習審議会委員（2007）
• 厚生労働省労政記者クラブ所属

当期研究テーマ

研究テーマ

• 「近未来」　×　「外部労働市場研究（市場・機能）」　×「グローバル」

当期研究プロジェクト

• HR Technology 世界の人事が注目する28の「HRテクノロジー」
• フレキシブル・ワーク 欧米の「新しい働き方」を支える政策・制度