Works 134

転勤のゆくえ

2016年02月発行

特集



はじめに:「転勤」の「これまで」と「これから」

第1章 これまで 転勤という施策の歴史、目的と効果を振り返る

●なぜ、企業には従業員を「転勤」させる権利があるのか/山中健児氏(弁護士) 
●なぜ、日本企業に転勤が必要なのか/平野光俊氏(神戸大学経営学研究科 教授)
●転勤の目的と効果。企業のリアルとは
・幅を広げ、高い職責をこなすことによる人材育成効果/富士通
・顧客・場所を変えて組織の活性度を上げる/アステラス製薬
COLUMN1 転勤可能者の上乗せ賃金「転勤プレミアム」はいくらが適切か
●1500人調査で見えてきた個人にとっての「転勤」

そして、今 転勤という仕組みに、時代が変化を求めている

第2章 これから 未来に機能する転勤の仕組みをつくるには
●有識者が考える 転勤の未来像を描くために議論すべきこと
・費用対効果を検証し、転勤を限定的かつ透明な仕組みにせよ
/武石恵美子氏(法政大学キャリアデザイン学部 教授)
・転勤を試金石に、人事思想や人事権のあり方を見つめ直すべき
/佐藤博樹氏(中央大学大学院戦略経営研究科〈ビジネススクール〉 教授)
・転勤は原則廃止に。地域限定社員を標準とする仕組みへの移行を目指すべき
/大久保幸夫(リクルートワークス研究所 所長)
COLUMN2 外資系の転勤の施策は日本企業とどう違うのか
●企業が動く 転勤を見つめ直す、意味と効果
地方限定型導入で「転勤しない主力社員」を生み出す/野村證券
自己判断で転勤回避できる措置で、キャリア自律を促す/キリン
COLUMN3 地方銀行64 行による「地銀人材バンク」の挑戦

まとめ:「転勤はアリ」という基本前提を崩せるか/石原直子(本誌編集長)

連載

FROM EDITORS
本誌に掲載されているデータは2016年01月22日現在のものです。