特別分析 人事視点による生産性の持続的向上モデル

2016年10月28日発行

経営のグローバル化、少子高齢化、サービス経済化、テクノロジーの進化など、経営・人事を取り巻く環境は大きく変化している。変化に適応すべく、人事戦略においても新しい取り組みが見られるようになってきた。代表的なものには、ダイバーシティ&インクルージョンの推進や、働き方改革などがある。

これらの人事戦略を進めていく目的はさまざまにあるが、経営戦略に基づいて展開されていることは確かである。経営戦略と人事戦略。これらはひとつのストーリーとして説明されたときに、株主、顧客、社員(未来の社員を含む)といったステークホルダーに理解され、共感されるに違いない。

リクルートワークス研究所では、このような問題認識のもとに、経営と人事をつなぐモデル作りに着手した。モデル化に使用したデータは、人材マネジメント調査2015である(※1)。

※1)人材マネジメント調査は、リクルートワークス研究所が隔年で実施する企業調査で、東証一部上場企業を対象としている。2015年は176社のご協力をいただき、基本報告書を作成するとともに、いくつかの2次分析を行っている

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