2-2.雇用者の年収増減率
2024年7月31日
同一個人の就業実態を毎年追跡調査する「全国就業実態パネル調査（JPSED）」と公的統計を使用して、時系列で働き方の変化を追います。このページでは「雇用者の年収増減率」について掲載しています。
2-2.図表1.雇用者全体の平均年収と増減率
出典：リクルートワークス研究所「全国就業実態パネル調査」
注：ウエイトバック集計を行っている。
注：斜線の数値は、サンプルサイズが100未満のため、参考値とする。
注：異常値を除くために、未就業者（0万円）を含む全サンプルのうち、労働所得上位0.25%を除いている。
注：2023年より業種区分の変更を行っている。
2-2.図表2.同一企業の継続雇用者の平均年収と増減率
出典：リクルートワークス研究所「全国就業実態パネル調査」
注：ウエイトバック集計を行っている。
注：斜線の数値は、サンプルサイズが100未満のため、参考値とする。
注：異常値を除くために、未就業者（0万円）を含む全サンプルのうち、労働所得上位0.25%を除いている。
注：各2年間ともに年収値があるサンプルに限定して集計している。
注：2023年より業種区分の変更を行っている。
